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新宿・歌舞伎町界隈でリピーター続出なのが、卵焼きのカツがサンドされた斬新な『タマゴカツサンド』。
タマゴカツの衣はサクサク、和風ダシがほんのり香る卵焼きはフワッとし、そのコントラストは未知なる食感。
食べ応え◎! 香ばしい“卵焼きカツ” 低温長時間熟成のパンの甘さ、生クリームと複数の調味料をブレンドしたやや甘めの特製ソースとの調和がとれていて、クセになる味わいだ。
※引用元:毎日新聞より
歌舞伎町でタマゴカツサンド?
初めて聞いたのですが、確かに歌舞伎町内にお店がありました!
NEW YORK WITCHES
東京都新宿区歌舞伎町2-38-8 八潮会館3階
TEL 03-3200-8686
営業時間 19時~翌5時(4時45分LO)
休日 日
19時からの営業とのこと。
写真を見る限り大変おいしそうなタマゴカツサンドです!
近々訪れてみようと思います。
詳細は下記公式サイトをご覧ください。
NEW YORK WITCHES 公式サイト
更新日時 : 2018年03月18日 | この記事へのリンク :
大阪市は15日、無許可の民泊施設を一掃するため、「違法民泊撲滅チーム」を4月に発足させると発表した。
市内の違法民泊は1万室を超えるとされ、大阪府や府警と連携し、取り締まりを強化する。
※引用元:毎日新聞より
先日の大阪で起こった民泊での殺人事件の影響も大きいと思いますが、こういった違法民泊撲滅運動は今後益々増えていくと思われます。
>市は、市議会で審議中の修正条例案の骨子も発表。外国人宿泊者の旅券の写しを3年間保存するよう義務付け、小学校の周辺100メートル以内で家主不在型民泊の平日営業を禁止する。
結局、大阪市も規制せざるを得ない状況となってしまいました。
なぜ民泊は他のシェアリングビジネスと比べてここまで風当たりが強いのか。
それは日常の生活環境に密接しているからです。
生活環境というのは人々が最も神経を尖らせる要因といってもいいでしょう。
すでに民泊という言葉に対してはネガティブなイメージが染みついています。
運営者、仲介会社が本気で改善を目指さなければ、少なくとも日本における民泊が衰退するのは間違いありません。
更新日時 : 2018年03月17日 | この記事へのリンク :
クラフトビール最大手のヤッホーブルーイング(軽井沢町)は4月13日、公式ビアバル「よなよなビアワークス 歌舞伎町店」(東京・新宿)をオープンする。
公式店は7店目となる。英語など13カ国語に対応したタブレット端末のメニューを導入し、訪日外国人の来店に備える。
国内外から多く集まる繁華街に出店することで知名度向上を狙う。
※引用元:日本経済新聞より
あのクラフトビール「よなよなエール」でお馴染みのヤッホーブルーイングが歌舞伎町に進出です!
YONA YONA BEER WORKS 歌舞伎町店
オープン日:2018年4月13日(金)
住所:東京都新宿区歌舞伎町1-21-7ヒューマックスパビリオン新宿アネックス 1F
営業時間:月~土 16:00~23:30(LO22:30)、日・祝 16:00~23:00(LO22:00)
場所はシネシティ広場沿いのヒューマックスパビリオン新宿アネックスの1階。
詳細は下記公式サイトをご覧ください。
ヤッホーブルーイング公式サイト
更新日時 : 2018年03月16日 | この記事へのリンク :
一般の住宅に有料で旅行者らを泊める「民泊」が6月から全国で解禁されるのを前に、営業を希望する家主らの事前受け付けが都道府県などで今月15日から始まる。
自治体の事務手続きを早めにスタートすることで、解禁日からのスムーズな営業につなげる狙いだ。
※引用元:毎日新聞より
いよいよ自治体への民泊登録が本日よりスタートしました。
物件を貸したい家主は自治体へ届け出。
物件を掲載・仲介したい仲介業者は観光庁へ登録。
この2点が家主と仲介業者の届け出先の違いとなりますが、本日どれだけの届け出があるのか非常に興味深いところです。
更新日時 : 2018年03月15日 | この記事へのリンク :
大阪市の吉村洋文市長は13日、住宅の空き部屋に観光客らを有料で泊める「民泊」について、近隣住民などからの苦情対応を事業者に義務付ける考えを明らかにした。
現在、市議会に提出している民泊の独自ルールを定める条例案を修正して対応する。
※引用元:日本経済新聞より
大阪市の民泊への対応が硬化してきています。
>関係者によると、修正案には小学校の周辺100メートル以内で平日の営業を禁止する内容も盛り込まれている。道路幅が狭い住宅専用地域でも規制を検討する。
やはりある程度の規制は必要だと思いますが、罰則を強化しないと意味がありません。
いよいよ明日15日は民泊登録の受付開始日です。
各自治体では混乱が予想されます。
いずれにせよ住民環境第一の考えは崩さないでほしいものです。
更新日時 : 2018年03月14日 | この記事へのリンク :
住宅で宿泊事業を行うための新しい法律「住宅宿泊事業法(民泊新法)」がいよいよ動き出す。
6月15日の施行を控え、3月15日から事業者の届け出を自治体が受け付けていく。
国内ルールを順守したうえで健全な市場拡大のため、民泊仲介会社にも対応が迫られている。
※引用元:全国賃貸住宅新聞より
いよいよ明後日の15日、民泊届け出がスタートします。
それに合わせて民泊仲介会社の対応にも変化が出てきました。
>これまで、無許可と思われる物件が多く掲載されていた『Airbnb(エアービーアンドビー)』は、民泊新法に従い法令順守のために必要な対応をとるようだ。6月15日以降は日本国内の民泊物件を継続して掲載するには、都道府県への届出番号などの記入が必須となる。記入のない物件に関しては、「6月15日の午前0時までに非掲載にする」と本紙の取材に対して回答をした。
当然といえば当然のことですので、特筆するところはありませんが、逆に民泊新法が成立していなかったらこういった対応はなかったとも言えます。
つまり、ヤミ民泊がそのまま募集掲載されていた可能性が高いということです。
エアビー社を含め、仲介会社は6月15日とは言わずに、すぐにでもヤミ民泊掲載を中止するべきです。
その地域で現時点で合法かどうかは調べれば一目瞭然のはず。
そういった努力を見せないと、住民による民泊包囲網はさらに加速していくことでしょう。
更新日時 : 2018年03月13日 | この記事へのリンク :
昨年12月31日をもって閉店した新宿の老舗ライヴハウス"新宿JAM"が、今年6月1日に西永福にて移転することが決定した。
元新宿JAM副店長、カズマックスこと西野一真氏が西永福JAMの店長として就任する。西野氏は店長就任について"新宿JAMの37年間の意思を引き継ぎ西永福の地で新たなスタッフと一丸になって、皆様に永く親しんでもらえるライブハウスになるよう盛り上げていきます"とコメントしている。
※引用元:skream!より
昨年末に惜しまれつつ閉店したライブハウス新宿JAMですが、場所を杉並区の西永福に移転し、営業を再開することが決定しました。
最寄りの西永福駅は京王井の頭線の駅で、永福町駅と浜田山駅の中間に位置します。
明大前駅からですと2駅。
大宮八幡宮への参詣でご存じの方もいらっしゃるかもしれません。
>移転先となる西永福JAMでは、ライヴハウス(キャパ250人)と別に、飲食店"cafe 1980"も営業するとのこと。
カフェ併設というのも楽しみになりそうですね。
>5月19日にプレ・オープンを経て、6月1日にグランド・オープンすることも決定。
閉店から約半年での再開は、多くの方の情熱が実を結んだ結果なのかもしれませんね。
西永福JAM
杉並区永福3-34-14(B1F)
TEL:03-3232-8168
詳細は下記公式サイトをご覧ください。
西永福JAM公式サイト
更新日時 : 2018年03月12日 | この記事へのリンク :
三井不動産株式会社(所在:東京都中央区 代表取締役社長:菰田正信)は、新宿区新宿三丁目においてオフィスビル計画「新宿M-SQUARE(エム スクエア)」の開発を推進しておりましたが、2018年1月31日に竣工いたしましたのでお知らせいたします。
※画像・文章引用元:Sankei Bizより
新宿東口に新たなオフィスビルが完成しました!
アルタのすぐ隣と利便性は抜群。
>本ビルには、「グッチ新宿」が4月6日(金)に、「三井住友銀行新宿支店・新宿東エリア・新宿法人営業第一部・新宿法人営業第二部」「SMBC日興証券新宿東口支店」が5月21日(月)にオープンする予定です。また、7月17日(火)には「SMBC信託銀行プレスティア新宿東口支店」がオープン予定です。
>また、2階には、都内で複数店舗を展開する「kakimoto arms」のヘアサロン・メンズグルーミング・ヘッドスパ等の複合店舗が7月にオープンする予定です。
オフィスだけではなく、商業ビル的な側面も持ち合わせているようです。
地下は東京メトロの地下通路と直結しており、雨が降っても安心なのは大きなポイントとなりそうですね。
更新日時 : 2018年03月11日 | この記事へのリンク :
旅行者らを一般住宅に有料で泊める「民泊」の6月解禁を控え、県は8日、営業の区域や期間などを規制する条例制定の是非などを判断する目的で、検討会を立ち上げることを明らかにした。
自治体や観光、防犯団体などから意見を聞き、民泊による住環境悪化などの影響を見極め、規制措置を講じるかを結論付ける。
※引用元:山形新聞より
山形県も民泊規制に関して検討を始めました。
しかし、民泊登録可能になるのは3月15日。
他の自治体の動きからみても随分と遅い対応に思われます。
>県が昨年12月〜今年1月に実施した市町村アンケートでは「条例は必要ない」「都市部では将来、必要ではないか」などの意見があったという。
東京や京都、大阪などに比べれば民泊の数や稼働状況は少ないと予想されますが、決して地方都市は関係ないというお話ではないのです
先日の報道にもありましたように、実際に民泊が犯罪に利用されているケースが出てきています。
痛ましい殺人事件も起こりました。
ホテルや旅館では起こらなかったトラブルが民泊では起こる。
このことは頭に入れておいたほうがよいと思います。
更新日時 : 2018年03月10日 | この記事へのリンク :
住宅に旅行者らを有料で泊める「民泊」が6月に全面解禁されるのを前に、分譲マンションの所有者が対応を迫られている。
マンション内での営業を禁止するには、15日の届け出開始までに管理組合で決議する必要があるため。民泊は空き室を活用できるなどのメリットがある一方、騒音やごみ出しを巡る近隣住民とのトラブルも起きており、専門家は「早めに是非を話し合って」と呼び掛けている。
※引用元:徳島新聞より
民泊解禁に伴う登録開始は3月15日と、すでに1週間を切りました。
はっきり言いまして今からの対応では「時すでに遅し」です。
しかしながら、下記のような臨時対策をすることで、管理規約の改正を後日にすることができます。
>国土交通省によると、民泊を禁止するには管理規約に明記する必要がある。だが、規約改正が間に合わなくても理事会や総会で禁止する方針を決議していれば、届け出は受理されない。
マンション管理組合でまだ規約改訂が間に合いそうにない方は、ぜひこの方法を参考になさってください。
更新日時 : 2018年03月09日 | この記事へのリンク :