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バスタ新宿の初コンビニがオープン

バスタ新宿のファミリーマートが11月18日午前7時にオープン。


ファミリーマートは11月14日、JR新宿駅直結のバスターミナル「バスタ新宿」内の新店舗を11月18日午前7時にオープンすると発表した。


まず暫定店舗で営業し、2017年夏までに同じフロアで本営業を開始する計画だ。


※引用元：ＩＴmediaより

ようやくバスタ新宿のコンビニ問題に決着がつきました。


一時は出店予定だった企業が撤退するなど、紆余曲折ありましたが、思ったよりも早くオープンすることができたことは幸いです。



コンビニの場所は下記の通り。








バスタ新宿購買施設の開業について

※国土交通省発表資料より

＞営業時間は午前3時半～翌午前1時半。

意外と変則的な営業時間となっていますね。

これなら２４時間営業でもよいと思うのですが…。

これですべてが解消されたとは思いませんが、少なくとも前進はしました。

今後新たな要望や改善点が出てくると思います。


そのときは今回の経験を生かしてスムーズな政策をしていただきたいものです。

 

更新日時 ： 2016年11月15日 | この記事へのリンク ： 

家賃保証会社が登録制に？

国土交通省は10月31日、住宅セーフティーネット強化の一環として、『家賃債務保証の情報提供に関する検討会』を開催した。


家主や入居者が、一定の基準を満たす適正な家賃債務保証会社の情報を得られるように、登録制度の創設を視野に入れている。


※引用文：全国賃貸住宅新聞より





賃貸アパートやマンションを契約する際にはほとんどといっていほど、この家賃保証会社と契約することが必須となってきています。



＞現状、家賃債務保証会社は事業を行うために、省庁への届け出や、自治体の許認可を得る必要はないため、一定の基準をもうけることで、業界の適正化を図る。


詳しい内容は上記の引用元をご参照いただくとして、これまでにこういった登録制度がなかったことが不思議なくらいです。


また、省庁等への届け出も必要なかったため、ある意味誰でも家賃保証会社を設立できたという側面もあります。 

そのため、過去には数社の家賃保証会社が倒産し、大騒ぎになった経緯もあります。





＞家賃債務保証に関する入居者からの苦情や相談件数は高止まりしているという。

一番の問題はこれではないでしょうか。


高止まり、つまり高水準で維持されているというのはネガティブな状態です。


実際のところ、入居予定者様は契約する家賃保証会社についてはなんら情報がない状態で契約してしまっていることが大半だと思います。


不動産会社は調べても、家賃保証会社まで調べる方は少ないはず。


また、その保証の仕組みや内容などもよくわからないまま判を押してしまっているのではないでしょうか。




今後はそういった不安や疑問を払拭するためにも、業界が一丸となってこの問題に取り組んでいかなければならないと考えます。


 

更新日時 ： 2016年11月14日 | この記事へのリンク ： 

問い合わせた物件が申し込み有りだった場合

インターネット上などで募集中の物件に問い合わせをしたら「申し込み有り」の回答をされた場合というのは比較的よくあるケースだと思います。

結論から申し上げますと、申し込みが入っていても検討中だったり審査中だったりすることがほとんどなので、まだ成約（契約決定）には至っていません。


また、意外とそのまま成約になることも多くはないのが実情です。


これは条件交渉や相談案件がからんでいることが理由です。

※ただやみくもに申し込みをしてくる方もいるので、内容がよろしくないケースも多々あります。

言い訳ではありませんが、どんな記載内容であれ、申し込みを受けた方から検討せざるを得ないのでそこは筋を通さなくてはなりません。


そのため、物件によっては２番手・３番手の申し込みというのが発生するわけです。

しかし「申し込み有り」という言葉が成約をイメージさせてしまうのか、その時点で諦めてしまう方が多いですね。

では、そういったケースに遭遇してしまった場合はどうすればいいのか？


まずは申し込みの状況を聞き出してみましょう。


・現在の申込者で決まりそうなのか？ 

・何人ぐらいの申込者がいるのか？

・これから内見して申し込みできる可能性は残っているのか？


親切な業者なら回答してくれるはずです。

遠慮せずにどんどん聞いてみてください。



ヒアリングした上でチャンスがありそうでしたら、内見や申し込みをしましょう。

諦めるのはまだ早いです。


１番手の方が検討中にキャンセルしてくるケースなどよくあることです。

その時あなたが２番手で申し込みをしていたら１番手に昇格するわけです。



諦める前に何でも質問してみましょう！

 

更新日時 ： 2016年11月13日 | この記事へのリンク ： 

ミニファミコンに大注目

先日、初代ファミコンの本体サイズを約60％に縮小し、名作30タイトルをあらかじめ収録した「ニンテンドークラシックミニ ファミリーコンピュータ」が発売されました。


１１月１０日の発売日前から大きな話題となり、予約も殺到。


即売り切れとなり、現在では入手困難な状態となってります。



いわゆるファミコン世代の私もこのミニファミコンには大注目をしており、ずっと気になって仕方なかったのですが、いざ売り切れと聞かされるとガッカリ感が半端ではありません（苦笑）

予約しなくても大丈夫だろうという見通しが甘かったようです…。


定価は5,980円（税別）なのですが、すでに某巨大通販サイトなどでは11,500円という高額商品に…。




詳しい仕様は下記サイトに詳しく紹介されています。


ファミっ子“再集合”！ 任天堂「ミニファミコン」は、歴代ファミコンと何が違う？

この「違い」の中で、一点だけ不安に感じたことがありました。


それはコントローラーのサイズが小さいため、プレイに支障が出るのではないかということです。






※写真引用：価格.comマガジンより


写真のように、初代と比較するとその小ささは一目瞭然。


魔界村のような激ムズアクションゲームでは影響が出るのではないかと思いますが…。



それでもやっぱりミニファミコン欲しいですね。


クリスマス商戦に間に合うよう、増産販売を期待しています。

更新日時 ： 2016年11月12日 | この記事へのリンク ： 

２０１６プロ野球１２球団合同トライアウト

１２日に行われる１２球団合同トライアウト（甲子園）に、巨人を戦力外となった加藤健捕手（３５）ら６９人が参加することが９日、分かった。

加藤以外では、ヤクルトを戦力外となった新垣渚投手、ともにＤｅＮＡを戦力外となった久保裕也投手、長田秀一郎投手（いずれも３６）といった松坂世代の実力派のほか、楽天を戦力外となった後藤光尊内野手（３８）、２軍コーチ就任の打診を断ってヤクルトを退団した田中浩康内野手（３４）ら、実績のあるベテランも名を連ねた。

テストはシート打撃形式で行われる。

引用元：スポーツ報知より

毎年恒例となったプロ野球合同トライアウト。

戦力外通告を受けた選手の中で現役続行を希望する選手たちのラストチャンスでもあります。

このトライアウトですが、雨天でなければ一般の方でも見学することが可能です。

※本日、関東地方は雨となっていますが、明日の関西地方は晴れの予報です。

「プロ野球12球団合同トライアウト」の開催について

◆日時　2016年11月12日（土）

◆場所　阪神甲子園球場

予備日　11月13日（日）阪神鳴尾浜球場
（雨天の場合、阪神タイガース室内練習場。その場合は一般の方は入場できません。）

◆入場　9:30開門予定、入場無料

◆スケジュール　10:00～シートノック　　10:30～シート打撃

引用元：ＮＰＢ公式サイト

残念ながら当日のテレビ放送の予定はありませんが、インターネットサイトのスポーツナビさんでは毎年トライアウトの実況ページを用意しています。

※追記：今年は日刊スポーツさんのサイトでトライアウト速報を提供しています。

65人が参加／12球団合同トライアウト速報中

トライアウトの公式参加選手名簿は公開されていませんが、下記一覧から推測可能です。

12球団戦力外、移籍、退団選手など一覧／９日現在
※日刊スポーツより

ここでの映像などが編集され、年末特番のＴＢＳ系プロ野球ドキュメンタリー番組「プロ野球戦力外通告・クビを宣告された男達」につながります。

選手たちにとっては最後のアピールの場。

ぜひとも頑張ってほしいですね。

更新日時 ： 2016年11月11日 | この記事へのリンク ： 

東京２３区「飲食店の空き店舗率」最も高いエリアは？

（株）シンクロ・フードは8日、「飲食店の空き店舗率が高いエリア」の調査結果を公表した。


同社が運営する飲食店向けのサービスをワンストップで提供するサイト「飲食店.COM」で公開中の空き店舗物件と飲食店データを基に、空き店舗物件数（約2,189件）を飲食店舗数と空き店舗物件数の和で割り、比率を算出した。


　
東京23区において、飲食店の空き店舗率が高いエリアは、「渋谷区」（5.62％）がトップ。次いで「杉並区」（5.31％）、世田谷区（4.54％）となった。


「渋谷区」に関しては、出店数が多く、飲食店の入れ替わりも多いことから、空き店舗率が高い傾向がみてとれた。また、「杉並区」や「世田谷区」は住宅立地での閉店率が高いことが要因。



一方、空き店舗率が低いエリアはトップから「中央区」（2.32％）、「品川区」（2.77％）、「千代田区」（2.83％）となった。

銀座や神田などの飲食店開店数は比較的多いものの、物件供給数が渋谷区と比べて半数程度と少なく、空き店舗自体が出にくい状況であることがうかがえた。


引用元：不動産流通研究所 Ｒ.Ｅ.portより




シンクロ・フードさんの「飲食店.COM」といえば、業界外でもよく知られたサイトです。

登録されている空き店舗物件だけではなく、飲食店データを元にしているので信憑性がありますね。



たしかに渋谷区、特に渋谷駅周辺は激戦区といえます。

新宿区もしかりです。


土日祝に人の流れが少なくなるビジネスエリアは昔ながらの店舗が多いですから、やはりデータが示す通り入れ替え数（新規オープンや閉店）が少ないのでしょう。



出店エリアは最重要ポイントですが、宣伝や周知、飲食店なら味・物販なら品揃えと、三位一体かみ合わないとうまくいきません。


エリアだけにとらわれずに他のポイントにも目を配ってほしいですね。

 

更新日時 ： 2016年11月10日 | この記事へのリンク ： 

今年は開催中止に 神宮外苑いちょう祭り

第20回神宮外苑いちょう祭りの開催中止のお知らせ

諸般の事情により、11月18日（金）より開催を予定しておりました第20回神宮外苑いちょう祭りの開催を中止とさせて頂きます。

何卒ご理解頂きます様よろしくお願い致します。

平成28年11月7日
神宮外苑いちょう祭り実行委員会

引用元：神宮外苑いちょう祭り公式サイトより

なんと毎年恒例の有名イベントだった神宮外苑のいちょう祭りが今年は中止となってしまいました。

本来の予定では１１月１８日から１２月５日まで開催となっていました。

先日の東京デザインウィークでの展示物火災による男児死亡事故を受けての判断だと考えられます。

今回の火災死亡事故は各地での点灯イベントにも影響を及ぼしています。

ワラの「シン・ゴジラ」 LED点灯中止　神宮外苑の火災をうけ

東京消防庁は、「白熱電球、LED問わず、近くに可燃物を置いてはいけない」と警鐘を鳴らした。

今回のような悲しい事故を二度と起こさないためにも、改めて安全性を再確認していただきたいと思います。

そして、来年はいちょう祭りを開催できるようにしてほしいものです。

 

更新日時 ： 2016年11月09日 | この記事へのリンク ： 

国土交通省が民泊に関するマンション管理規約の文案作成へ

空き部屋に旅行者を有料で泊める「民泊」の広がりを受け、国土交通省はマンションの管理規約に民泊の受け入れの可否を明示するよう促すことを決めた。

規約の文案をつくり、近く業界団体などに通知する。

民泊ではゴミ出しや騒音を巡るトラブルも多いことから、あらかじめ規約で可否を決めておく必要があると判断した。

日本を訪れる外国人観光客が増え、宿泊施設が不足しているため、政府は民泊を国家戦略特区で旅館業法の適用外として認めることにした。

今年２月から運用が始まり、東京都大田区と大阪府の大東市など４市で今月１１日までに２８施設（８３部屋）が参加、利用者は２９７人となっている。

政府は３１日から民泊で条件としていた「６泊７日以上」を「２泊３日以上」に緩和し、さらに利用を促す。

大阪市や北九州市も参入を予定。政府は来年の通常国会に、全国で民泊を認める新法案を提出する方針だ。

だが、多くのマンション管理組合がひな型として使っている国交省作成の「標準管理規約」には民泊に関する記載はない。

現在の規約で民泊が可能か、識者らの見解も分かれている。

許可を受けていない違法民泊も横行し、宿泊者の騒音やゴミ捨てのマナーの悪さなどからほかの住民ともめるケースも多かった。

そこで国交省は、部屋を「民泊に使用できる」「できない」の２通りの管理規約の文案を作成。

近くマンション管理や不動産の団体、全国の自治体に通知し、規約での可否の明示を求めることにした。

国交省はまずは特区内のマンションに管理規約の変更を勧めるほか、特区内のマンションを販売する不動産会社にも、民泊を認める物件か明示することも求めていく方針だ。

国交省幹部は「民泊をやりたい人もやりたくない人も納得して暮らせることが重要」と話している。

引用元：朝日新聞より

国交省がかなり踏み込んだ案を出してきました。

国交省が作成する「規約の文案」は管理組合必須とも言える文面。

今後は不動産業者作成の書類にも影響が出てくるのは間違いありません。

重要事項説明書にも「民泊可否」の条項が義務付けられる可能性もあります。

ポイントは管理組合や大家の民泊可否はもちろんですが、、現時点で合法民泊といえるのは「特区民泊」と「旅館業法の簡易宿所としての営業」のみであるということ。

※特区民泊は東京都大田区（2016年1月から）と、大阪府（大阪市等の保健所設置市を除く市町村が対象。2016年年4月から）のみ。

それ以外は違法状態です。

利用者のマナーがクローズアップされていますが、元をたどれば違法状態で運営している運営者の責任です。

厚生労働省　民泊サービスと旅館業法に関するＱ＆Ａ

まだまだ法整備に時間がかかりそうですが、今後民泊が普及するもしないも、運営者のモラルにかかっていると思います。

更新日時 ： 2016年11月08日 | この記事へのリンク ： 

神宮外苑・東京デザインウィークで展示物火災

６日午後５時１５分ごろ、東京都新宿区霞ケ丘町の明治神宮外苑で開かれていたイベント「東京デザインウィーク」の会場から「木製の工作物が燃えている」と１１９番通報があった。

展示物の木製のジャングルジムが燃え、男児（５）が死亡。

父親（４４）も救助の際に顔にやけどをして入院し、救助にあたった４０代の男性もやけどを負った。

火災は約３０分後に鎮火したが、多くの来場者でにぎわう会場は一時騒然となった。

引用元：朝日新聞より

楽しい週末になんとも痛ましい事故が起こってしまいました。

亡くなられた男児には心よりお悔やみ申し上げます。

また、怪我をされた方の一日も早い回復をお祈りいたします。

今のところ詳しい原因はまだはっきりとしていませんが、木製ジャングルジム内に設置されていた照明器具が疑わしいと考えられます。

・使用していた照明器具は白熱灯ではなくＬＥＤだった

・展示物には木くずが敷かれ、ライトで照らされていた

・ジャングルジムのような木の骨組みの部分に装飾として木くずを敷いていて、そこに何らかの原因で火がついたのではないか

※様々なニュースより抜粋

◆火災を起こした木製ジャングルジム画像

白熱灯は高温になりやすいため、燃えやすいものを近づけてはいけないことはよく知られています。

通常使用ではＬＥＤから発火する可能性は低いため、他の原因も考えられます。

政府広報オンラインによると、照明器具の事故は以下のような原因が多いとのこと。

◆照明器具の事故は主に「発煙・発火」と「器具の落下」

照明器具による事故は、平成19年度から平成23年度までの5年間に、毎年90件前後発生しており、中には死亡事故に至ったケースもあります。

事故に至った主な原因は次の3点。

・長年の使用によって、劣化した部品などが発煙・発火

・電球に可燃物が接触し、発煙・発火

・取付け方法を誤ったため、器具の部品などが落下

また、最近はLEDランプ取付け時の不注意による事故も起こっています。

今回のケースでは屋外展示物だったということもあり、延長した電気コードやランプとの接触面での不良など、複数の原因が考えられます。

※追記：白熱電球が出火原因か
テレ朝ニュースより 

電球関連に焦点を当てた内容となってしまいましたが、原因は調査中のため、あくまで個人的な想像となります。

とにかく火を使用しないアート展示物での火災だっただけに非常にショッキングな事故でした。

一日も早く原因を究明していただいて、二度とこのような惨事を起こさないでほしいと思います。

更新日時 ： 2016年11月07日 | この記事へのリンク ： 

違法民泊を監視する「民泊ポリス」

増加し続ける訪日外国人に対応するため、法の整備が進む民泊。

その裏で、マンションを観光客用のホテルに代用するといった、違反事例も続発している。

こうした“ヤミ民泊”を取り締まるのは、容易なことではない。

物件の数があまりにも多く、法の目がなかなか行き届かないからだ。

オーナーや不動産業者からすれば、実に頭の痛い話だろう。

そこをサポートするために生まれたのが、ヤミ民泊を通報するサービス「民泊ポリス」。

民間による第三者機関として、試験的に運用してきたが、予想以上の反響と実績に、行政も注目しているという。

文：TECHABLEより

いつかこういったサイトが登場するのではないかと思っていましたが、すでに存在していたようです。

詳しい内容はリンク先の記事を読んでいただくとして、主な特徴を抜粋してみました。

・不動産オーナーや管理会社が物件を民泊から守るためのパトロールサービス。

登録してもらった物件について、インターネット上をパトロールし、民泊に利用されていないかを監視。

・引っ越しの際などに、民泊のある物件を避けたい方へのサービス。

ヤミ民泊は所在秘匿で運営しており、引っ越し先に民泊があるかどうかがわかりません。

そこで、「民泊ポリス」で特定・蓄積してきた民泊募集を行う住所データ一覧と、引っ越し候補の住所を照会できるようにした。

◆民泊ポリス公式サイト

今後ユーザーからの要望で増えてきそうなのは「引っ越し先物件の民泊存在」でしょう。

住民構成を聞かれることは多々ありますが、民泊をしている部屋の有無も引っ越しの際にポイントとなる可能性は高いと考えます。

「物件は気に入っているけど、民泊をしている部屋があるから他の物件にします」

十分あり得る話ですね。

事故物件サイトはすでに誰でも知っているほどの有名サイトへと変貌。

興味半分からトラブル回避のためへと、ユーザー意識が大きく変化したきっかけとなりました。

民泊も以前とは違い、今では身近な問題として世間の関心が高まっています。

この民泊ポリスも、第二・第三の監視サイトが誕生するのは時間の問題といえそうです。

更新日時 ： 2016年11月06日 | この記事へのリンク ：